「使える英語力」をつける方法。なぜ、どれだけ学んでも話せるようにならないのか？
・国際協力に関わる仕事をしたい。
・留学して海外で学びたい。
・外国人と普通にコミュニケーションが図りたい。
といった方はもちろん、これからの時代、英語でのコミュニケーションは誰にでも必要です。
しかし、日本の英語教育を受けた多くの人が「話せるようにならない」というのが現状。
事実、私もTOEIC900を取得しましたが、「話す」ことは得意ではなく、取得から時間がたつと英語力もどんどん低下しているな・・と感じます。
英語のテストやTOEICでは高得点が取れるのに、いざ外国人を目の前にするとおどおどしてしまう・・。
聞き取れるのに、自分の意見はうまく英語で言えない・・・
といったあなたに
知識は最低限。実践力をつけるためのメソッドが無料で手に入ります。
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しばらく英語から離れてしまっていた方も、これを機にぜひ勉強しなおしてみましょう。
透明性100%のアパレルブランド「Everlane(エバーレーン)」がすごい！
アパレル産業の裏側は、近年さまざまな場面で知られるようになり、「エシカルファッション」「フェアトレード」という言葉が当たり前になった。
それでも、ファストファッションはなくなることはないのが現状。
そんな中、ファストファッション業界を脅かすブランドが立ち上がり、世界で話題となっている。
エバーレーン（EVERLANE)とは？
ファーストリテイリングも恐れるというアメリカのアパレルブランドが「エバーレーン」だ。
サンフランシスコに本社を構える小さなアパレルメーカーである。
※詳しくは、上記の日経ビジネスの記事で取り上げられている通り。
世界中にある素材の産地・生産地と付き合い、自ら商品をデザインし、開発し、オンラインで商品を販売する。商品を出すタイミングや季節は、従来の商習慣にとらわれず、小ロットで売り切る。ソーシャルメディアを効果的に使い、世界観を伝えることで、多くのファンを虜にしている。基本的に「売る」ための店舗は持たず、中間マージンを省けるため、その分、高品質の商品を手ごろな価格で消費者に届けられることが特徴だ。
その徹底した透明性とデザインが、他ブランドとの違いとなり注目されています。
エバーレーンの商品の購入方法
エバーレーンのホームページ↓
（※ブランドに興味のある方は、サイトを見てみましょう。（英語のみ））
こちらのエバーレーンの本サイトでは、アメリカ、カナダ、オーストラリア、香港のみ発送可能でした。
現在、日本から購入できるのは通販サイト「BUYMA」のみのようです。
▼関連記事
愛に性別は関係ない。愛に人種は関係ない。
2015年のバレンタインデーに行われた「Love has no labels 」というイベントが話題となりました。
愛に性別は関係ない
愛に人種は関係ない
愛に年齢は関係ない
愛に障害は関係ない
愛に宗教は関係ない
人々の反応にほっこりしますね。
大切なことを考えさせてくれるとても素晴らしいCMです。
「幸せの経済学」グローバルからローカルへ。
幸せの経済学に関するヘレナさんの講演
ヘレナ・ノーバーグ=ホッジさんによるＴＥＤの講演です。
ぜひ聴いてみてください。
(字幕付きは見つかりませんでした、)
▼こちらの書籍も、ぜひおすすめします。
キーワードは、
「グローバル化からローカル化へ」
最近ではGNH（幸福度指数）という言葉は有名になりましたが、本当にこの考え方にシフトしていきます。
GDPやGNPがいくら増えても、人々の幸せは増えない
グローバル経済は、結局のところ消費至上主義のこと。
とにかくモノをたくさん作って売る。
それを消費者ができるだけ買う。
GDPやGNPがいくら増えても、人々の幸せが増えないのは、当たり前のことです。
抗うつ剤の需要が上がればGDPがあがるように、
人々が不幸せになるほど上がる指標とも言えます。
ヘレナさんの言うように、
"Fundamental Change"
が必要だと強く思います。
たぶん多くの人が気づいてるはず。
『もっとも大切なのは、まず自分自身が学び、その学んだことを他の人と共有することです。そして、知恵を出し合い、協力しあいながら、グローバル化からローカル化の方向へと、暮らしの中でできるところからシフトしていくことです。』
▼こちらの書籍も、ぜひおすすめします。
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援助じゃアフリカは発展しない。
ほんとうにアフリカに援助は必要なのか？考えさせられるTED講演を二つ紹介します。
経済的な発展の過程では、人々が支援を必要としないなら放っておくべき。
「経済発展の過程では、人々が支援を必要としないなら放っておくべき」
ということが、支援する際の第一の原則です。
「途上国」と聞いたとき、
飢餓、貧困、マラリア、ＨＩＶ感染や内戦などのイメージと結び付けられます。
なんとなく「援助しなくてはいけない」「かわいそう」といったイメージがあるかもしれない。
しかし、実際には途上国の中心部は発展おり、田舎や低所得層の人々の住むコンパウンドでも人々は幸せそうに暮らしている、ということがあります。
確かに解決すべき問題はまだ残っており、これまで多くの援助がなされていますが、過度な援助や不必要な発展により劣等感を生み、格差が広まることは避けなければいけません。
お金を投資するだけの援助では、何の意味もない。
このTED講演は、2007年のものですので、援助のあり方は徐々に変わってきていると思いますが、『お金を投資するだけの援助では、持続的な発展にはつながらず、何の意味もない』ということを改めて考えさせられます。
国際協力を考えるとき、どこか『助けてあげる』というこちら側の視点で考えてしまう側面がありますが、援助には負の側面があるということも忘れないでおきたいですね。
は、日本語でも出版されていますので、ぜひ一読を。
国際協力と地域おこしと「キャパシティー・ディベロプメント」
近年、開発援助分野で注目されている「キャパシティー・ディベロプメント」という言葉がある。
キャパシティー・ディベロプメント(Capacity Development)とは？
キャパシティー・ディベロプメント(Capacity Development)は、日本語では「能力開発」とも訳されます。
簡単にいうと、地域の人々が限られた環境の中で、自らの力を用いて目標を達成し問題を解決していくプロセスのことです。
キャパシティ・ディベロップメント（CD）の概念化・理論化に最も早くから取り組んでいる国際機関の一つである国連開発計画（UNDP）は、キャパシティを「個人・組織・社会が、期待される役割を果たし、問題を解決し、目標を設定してそれを達成する、自立発展的な能力」、CDを「個人・組織・社会がキャパシティを獲得し、高め、維持していく経時的な過程」と定義している。また、日本政府の援助機関であり、被援助国のCDを重視する国際協力機構（JICA）によると、CDとは「途上国の課題対処能力が、個人、組織、社会などの複数のレベルの総体として向上していくプロセス」である。
このように、CDの定義にはいくつかのバリエーションが見られるが、多くに共通するのは、被援助国自身の自立的な問題解決能力の獲得・向上・維持（主体性・自立性）に焦点を当て、個人、組織、制度・社会という複数のレベルにおける総合的な能力向上（複層性・包括性）を重視する視点である。
（※Webio辞書より引用）
国際協力とキャパシティー・ディベロプメント
国際協力機構（JICA）は、キャパシティー・ディベロプメントを「途上国の課題対処能力が、個人、組織、社会などの複数レベルの総体として向上していくプロセス」と定義しています。
なお、「キャパシティ」は、問題解決能力や目標設定・達成能力と定義されています。（JICA 2006)
キャパシティー・ビルディング（Capacity Building）
従来の人材開発や組織形成への協力においては、能力開発は「キャパシティー・ビルディング（Capacity Building）と呼ばれる個人と組織に焦点を置いた北から南への一方的な知識の移転の側面が重視されていました。
しかし、1990年代、主要援助機関によって途上国に対する技術協力を中心とした開発援助の見直しと評価が行われたことを契機に、個人や組織に加えそれを取り巻く現地の社会や制度を含めた包括的なキャパシティー・ディベロプメントや潜在能力までを含めた総合的な能力を内側から強化する考え方が重要視されるようになりました。
これは、限られた期間でプロジェクトを完遂し成果を生み出そうとすると、眼に見える建物や施設の建設、外部者が企画した集会の数やそれへの住民参加の度合いを評価する基準とし、事業形成の過程に参画する現地のキャパシティーを軽視してしまい、その結果、プロジェクトが持続しないというケースが多発したからです。
地域おこしとキャパシティー・ディベロプメント
上記のように、キャパシティー・ディベロプメントという言葉は、途上国への外発的な援助に対する批判から生まれた言葉なのですが、これは日本の農村地域にもその概念は適用可能です。
日本の農村地域は、過疎高齢化が進行する一方で、地方分権化の推進により自立的に地域を維持し活性化する能力を持つように求められています。
多くの地域づくりの事例では、それが事業として始まるときに、行政や外部者がほとんどお膳立てをするため、住民は作られた枠組みへの参加となってしまうことも多いのです。
先進国か途上国かにかかわらず、「地域」は自立的、持続的に発展する能力を内側から強化する必要があると言われますが、その方法は必ずしも確立されているわけではありません。
そのため、事例の交換が重要な役割を担っているのが現状です。
※参考文献
日本の農村における、地域おこしの詳しい事例が多く紹介されている一冊が、こちらの「地域をつなぐ国際協力」です。
なぜ貧しい国が存在するのか。それは、裕福な国々が彼らに貧困を望んでいるからだよ
なぜ貧しい国が存在するのか？
これだけ世の中が豊かになり、本来なら全人類が食べていけるだけの食糧は存在するというのに、なぜ貧しい国とそうでない国がいまだに存在するのか？
これに対する答えを、中村文則さんの小説「教団X」の中の登場人物高原（幼少期に飢餓を体験し、国際的な飢餓に強く関心を持つ）の言葉の中に見つけた。
貧しい国が存在するのは、裕福な国々がそう望んでいるから？
※以下、書籍より引用
石油が出れば、その国は豊かになる？
まずアフリカのある国で資源が、たとえば石油が発見されたとする。その王が石油の採掘権を裕福な国々に認めればそのまま関係は続くが、拒否すれば、裕福な国々はその国の貧しい人間たちを集め反政府組織をつくらせ、武器を援助し紛争を発生させる。
メディアには「民族的対立」や「独裁政権の圧政」なんかの言葉を流しておく。
紛争で大勢の人間が死に、親が死んだことで大勢の子供が孤児となり、その国はさらに貧しくなる。自分たちが援助する反政府組織に王を倒させ、その彼らを新しい王や政府に置く。そして石油を手に入れる。さらに、その王や政府は自国の貧民たちを考えるタイプであるより、賄賂にまみれた悪人であることが望ましい。王に賄賂を与え、その国の石油を有利に手に入れることができるから。
たとえば、アフリカのとある貧国の王の個人資産は5000億円という途方もないものだった。それは総人口約6600万人のその国のGDPの半分以上の額だった。その王の背後には西側の大国がいた。
石油が出ればその国は豊かになる。普通はそう思う。でもそれは、その国の政府や政府機関がきちんと機能していればの話。原油が出れば、その国は石油依存の道をひた走る。まず原油が出たことでその国の通貨の価値が急激にあがり、原油以外のその国の輸出産業が壊滅的な打撃を受ける。原油は採掘すると、地価の圧力で地上にせりあがってくる。バルブを取り付けパイプラインに流していくのだけど、破損することで多くの田畑は完全に死に絶える。無数の農家が路頭に迷う。原油の採掘による雇用創出は、実は工業製品をつくる雇用創出よりはるかに少ない。石油に関わる人たちの利益だけが急増していく。裕福な国々は、少しでも有利に石油を手に入れたい。原油を所有する政府や政府機関は賄賂や腐敗でズブズブにしておきたい。
ODAの資金の行方は?
でも、やがてその国の貧しさが世界的に問題になり、援助という話になる。
ODAと呼ばれるもの。ODAは、裕福な国々の税金から出る。このODAを巡って、裕福な国々の企業達が暗躍する。
わかりやすい例を言えば、国際社会から多額の公的援助がとある貧国に送られる。でもその援助はその国のトップと、その下の政府機関たちの小遣いとなって貧民にちゃんと行きわたらないこともある。こんなデータがある。ある貧国の財務省が支出した、農村診療所のための援助金のうち、実際に診療所に届いたのはそのうち１％以下だった。もっと言えば、多額の公的援助は、裕福の国々の銀行に巧妙に入ってしまうこともある。貧国はそこから金を引き出す、という形。貧国のトップやその周辺が本来貧民のために使うべきだった金を西欧諸国の銀行に隠してしまう。当然西欧諸国の銀行は儲かる。
貧しい国が存在してくれれば、裕福な国々はODAを出しやすい。
貧しい国が存在してくれれば、裕福な国々はODAを出しやすい。
それは裕福な国々の公共事業として終わることもある。きちんと機能しているODAが大半だと思いたいが、そうではない場合もある。
たとえば会社Aが、ODAの資金を使って、貧国で何かをする。貧国もおこぼれをもらえるが、利益の大半はその会社Aが受け取る。ODAという名の公共事業。ODAの資金の何パーセントかが、そのまま裕福な企業に入る構図。貧しい国がいてくれればいてくれるだけ、企業達はODAから利益を得ることができるともいえる。
現在、地球の食料はすべての人間に行き渡っても有り余る。
農業に目を向けてみる。食糧不足、というのは嘘で、実は地球の食糧は現在、すべての人間達に行き渡っても有り余るほどの量がある。
裕福な国々は、自国の農家に多額の補助金を払っている。補助金で余裕のある国の農業は、安い価格で農作物を輸出することができる。そして、そんな農作物がアフリカに流れ込む。アフリカの農家は、裕福な国々が提供する安い農作物に価格の面で対抗できない。
なぜ裕福な国々は自国の農業に補助金を与えて守るのだろう？
理由は簡単で、農家たちの集合体は民主主義の選挙において集票マシーンになることができ、また、戦争などに備え、どの国も自国の食料自給率を上げたい。でもそんな補助金によって支えられた安い食べ物がアフリカに大量に輸出されれば、アフリカの農家たちがダメージを受けることも彼らはちゃんと知っている。
貧困は、意図的に創り出されている。
ここにもカラクリがある。そうやってダメージを受けた農家たちが、今度は別の農業をやるようになるから。別の農業をやらせたいから。つまり、裕福な国々にとって都合のいい農業を。たとえば、コーヒー。チョコレート。そういったものを大量に作らせ、大量に作らせることで価格を下落させ、裕福な国の企業達がそれらを安く輸入していく。俺たちが自分たちの国で得る安いものは、そういった貧しい国の農家たちの劣悪な賃金体系の下に成り立っていることがある。
アフリカで飢餓が起こる。アフリカはもう自給自足の農業ができないからそうなる。でも飢餓が起これば裕福な企業達にとっては都合がいい。世界各国が援助しようとするから。アフリカの農家たちは自分たちで飢餓を払しょくできる力が本来あるのに、構造的に貧困の中に埋め込まれていくことになる。
つまり貧困は、裕福な国によって、意図的に創り出されている。
貧困の撲滅のチャンスは？
でも、ここ数年は状況が変わってきている。たとえばアフリカを、裕福な国たちは「開発」しようとしている。アフリカの一部の国に、ぽつぽつだけど中産階級も生まれ始めている。安い労働力でこき使うだけでなく、世界は市場を探していて、世界はアフリカに「消費国」の役割も負わせようとしている。上手くいけばでも、これは貧困の撲滅につながる。アフリカに市場を求めるならアフリカを裕福にしなければいけないから。でもまた企業たちが搾取に走ればアフリカはもう永久に貧しい。今がチャンスなんだ。
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